●電子教科書の現在とこれから

D:<学習・教育のデジタル化>と<脳と身体の生態史観>

電子教科書の現在とこれから http://www.nichibun-g.co.jp/column/plus/plus008/

授業と学習効果の効率化、そして校務を楽にしてくれる、そんな電子教科書であって欲しい。

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●急患の診断・処方迅速化 「救世主」はグーグル・グラス

B:暮らしと職場の風景を変えていく(個人の意思決定と情報社会)

●急患の診断・処方迅速化 「救世主」はグーグル・グラス  http://www.nikkei.com/article/DGXNASFK2901T_Z20C14A5000000/

プラグマティズムの米国では、もうこんなところまで来ている。実用化は思いの他の領域にまで。

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★Open for Business: How Open Data Can Help Achieve the G20 Growth Target

C:技術で/技術が/技術を(ICT:産業・法・制度論と技術文化論)

★Open for Business: How Open Data Can Help Achieve the G20 Growth Target http://www.omidyar.com/sites/default/files/file_archive/insights/ON%20Report_061114_FNL.pdf

2014年11月に豪ブリスベンで開催されるG20会合に合わせ、オープンデータの価値を試算し、G20の掲げる2%の経済成長目標を達成するため、いかに活用すべきか提言している。オープンデータ政策を実行することにより、G20の今後5年間の経済成長目標2%のうちの1.1%(55%相当)に貢献できると試算。(紹介記事 http://bit.ly/TxMRz2 )

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●2013年度の電子書籍市場は936億円、電子雑誌も加えた電子出版市場は1,000億円超え

【ハイライト:電子書籍『情報note』2014年7月一号】

A:<メディアとしての紙>から<デジタル化するメディア>へ

●2013年度の電子書籍市場は936億円、電子雑誌も加えた電子出版市場は1,000億円超え http://www.impressbm.co.jp/news/140624/ebook2014


1年前の調査報告書と比べると今回の数字は全体として2%程度上振れした数字となっている。しかしその中で、電子雑誌については前回予測より引き下げられていた。(画像出典 http://bit.ly/1sAFIxZ )

●電子雑誌読み放題サービス「dマガジン」が6月20日に開始–月額400円で http://japan.cnet.com/mobile/35049603

ジャンルは14。「週刊朝日」や「東京ウォーカー」「GQ JAPAN」「週刊東洋経済」「日経ウーマン」「dancyu」など、幅広い分野の79の雑誌記事が定額で読み放題になる。ただし、閲覧できるページ数は雑誌によって異なる。(プレス http://bit.ly/1miKdDY )

●「キャラクター」と「物語」の融合をテーマにした新レーベル「新潮文庫nex」 http://shinchobunko-nex.jp/

100周年を迎える新潮文庫から新レーベル。サイトの作りも新技法を駆使して斬新。年間50点ずつ。

●2daysサービス – 電子書籍ストア BookLive! http://booklive.jp/page/index/guide/two-days
BookLive!の新サービス。貸出と売買の中間形態。二日間だけ閲覧できる。ただし、2days版閲覧期間(48時間)+閲覧終了後7日間(168時間)に限り、通常版を通常価格よりオトクな価格(アップグレード価格)で購入することも。

●セルシスが提供する電子書籍ブラウザビューア 「BS Reader for Browser」が800を超える電子書籍配信サービスで採用 http://sankei.jp.msn.com/economy/news/140626/prl14062614440082-n1.htm

HTML5 技術を利用したWEBブラウザ上で動作する電子書籍ビューア。初期費用なし。成果報酬型(レベニューシェア方式)。(採用事例 http://www.bsreader.net/about/case/  )

●NextPublishingが出版社の未来を変える http://www.dotbook.jp/magazine-k/2014/06/23/next_publishing/
「一般的な出版のプロセスは、企画、執筆、編集、制作、製造、流通に分解できます。そして、(インプレスが行った)電子出版のイノベーションは、主に製造と流通に起きています。つまり、印刷・製本プロセスがなくなっている点と、流通(そして営業)がWebを舞台としている点」。「イノベーション」のポイントは、<出版のデジタル化>を実現するため取り組んだ「構造化」。すなわち、業務フローの川上から変革をなしえて初めて、出版の「イノーベ―ション」は起きる。

●パピレスプラス – TOP http://www.papy.co.jp/

ビジネス書、実用書が対象。章、記事単位の、「細かな粒度のコンテンツ」購入を可能にしたのがポイント。もちろん書籍1冊単位での購入も可能。リーディングシステムはビューワブラウザ一択で、アプリは用意されていない。また価格は10円からで、ポイントを購入して決済する形態。(プレス http://bit.ly/1qzrzwP )

●EPUB3 で旧漢字など「外字」を正確に表示できる電子書籍を発売 http://internetcom.jp/allnet/20140625/4.html

外字のバリアフリーを提唱する本を、「文字図形番号」、文字鏡SVG画像を活用することで、「EPUB3でちゃんと外字が表現できるぞ」と、kinoppyで自ら実践。

●Adobe Muse CC 2014 新機能の徹底解説 http://www.design-zero.tv/college/ebook/store/muse2014.html
映画に予告編動画があるんだったら、本にだって、が「Book Trailers」。しかし制作費が大変。その前にできることがある。本の想定ユーザーごとの「POP」、プロモーション・ページ、それが「ランディング・ページ」。簡単に作るには「MUSE」がいい。<販売のデジタル化>の一施策。

●クリエイティブコモンズにキックスターターを融合させた、電子書籍のためのプラットフォーム「Unglue.it」 http://gendai.ismedia.jp/articles/-/39450
著書に対する一定の報酬を得ながら、オープンアクセス化によってより多くの人々に著書を届けられる、物書きにとっては一石二鳥のプラットフォーム。3つのモデルを用意。寄付モデルをベースとした「Thanks for Ungluing」、一般読者に電子書籍コンテンツとして販売し、売上総額が目標額に達したら、クリエイティブ・コモンズ・ライセンスの下で開放する「Buy to Unglue」、「作品が完成したら、必ずオープンアクセス化する」という条件で広く資金を募る「Pledge to Unglue」。有償論理と無償論理の組み合わせ。

●グループウェアを活用した1対1のコラボレーション&サポート | クリエイティブエッジ・ラボ http://www.design-zero.tv/college/ebook/store/Lab/

<販売のデジタル化>をいかに具体的に進めるかの指南書、いや伴走型ハンズオン、ワークショップ。

●Amazon.co.jp: オールタイムベスト児童文学 http://www.amazon.co.jp/b?ie=UTF8&node=3169175051
こういうことも、アマゾンやるんだ。図書館とも連携、そして電子化へのお誘いでもある。「オールタイムベスト児童文学に選出された100冊を紹介したKindle本『オールタイムベスト児童文学100 [Kindle版]』( http://www.amazon.co.jp/dp/B00KPK1P9K )を無料で提供」。「Amazonでサービスを開始した2000年11月1日以来、この14年間で「本」ストアにおいて蓄積された各種データ(売上数、カスタマーレビューなど)をもとにタイトルを選出」。

●学研と紀伊國屋書店による“新しい書店空間” 親子でいっしょに楽しく学べる『CURIO FACTORY』がオープン http://sankei.jp.msn.com/economy/news/140623/prl14062317580114-n1.htm

紀伊國屋書店・玉川高島屋店内。「時代は“コンテンツ+リアル”」。

●サービス終了のお知らせ http://www.itmedia.co.jp/info/itmapp/onetopi_termination.html
ITメディアのキュレーションサイト「ONETOPI」終了。特損2,500万円。ONETOPIは、2009年10月より運営開始。情報をトピックごとに分類して保存・共有するキュレーションサービス。自分のキュレーションが生み出したページの閲覧数に応じてポイントがたまる仕組み。3000ポイント以上(1ポイント1円)で現金に換金。2013年6月に登録キュレーターが1万人を突破していた。(サイト ONETOPI – キュレーションサービス http://1topi.jp/ )

●ニュースアプリの利用者は1割弱、各サービスの利用者も調査 http://internetcom.jp/research/20140620/1.html
ほとんど知られていない。「聞いたことはあるが、詳しくは知らない」人:15.8%、「知らない」人:76.4%。日本人はやはりエンタメが中心で、エンタメならもっと他に、キュレーション的サービスがあるから?ちなみに海外展開を目論む「グノシー」は、ニュースアプリを「知っている」、そのわずか7.8%の中でのシェアで27.3%。

●ニュースキュレーションアプリについて思っていること、いいたいこと http://ch.nicovideo.jp/kawango/blomaga/ar563147
この指摘、同感。「グノシーのテレビCMの集中投下作戦について。普通は無謀というか乱暴。結果を出すには継続的な出血プロモーションが必要だが、それをやると、この分野、ほんとレッドオーシャンになるので他サービスも含めて大変だろうな」。

●ニュースアプリのグノシーがKDDIから資金調達-海外拡大 http://www.bloomberg.co.jp/news/123-N7CHZX6S972I01.html
エンタメが関心の中心である日本から、時事性あるニュースへのニーズがある世界へ、サービスを展開する、ということ?「アルゴリズム分析がグノシーのニュースセレクションをけん引している。編集長は持たずに、民衆が選んだニュースを偏ることなく世界に届けていきたい」。海外では米フリップボード社の「Flipboard」アプリのユーザーが既に8500万人。

●「新聞の未来は紙かデジタルか」その論争がいつの間にか斜め上の展開に http://www.huffingtonpost.jp/kazuhiro-taira/post_7853_b_5523972.html

紙重視を貫いた新聞の蹉跌を評して、「今のジャーナリズムにおける最も重要な戦いは、記事のスタイルが短文か長文か、速報重視か徹底した取材か、既存メディアかベンチャーか、といったことじゃない。最も重要なのは現実主義者とノスタルジー(懐古)主義者の戦いだ。クシュナーはノスタルジー主義者のための伝道集会を開いていたようなものだ。『インターネットなんてそんな大したことはない! デジタルの読者も離れず、ちゃんと金を払ってくれる。紙への投資はどう見てもいいビジネスだ!』」。

●NYタイムズはデジタル企業への脱皮をめざす http://www.dotbook.jp/magazine-k/2014/06/25/nytimes_executive_summary/

日本のメディア企業が向かうべき先は決まっていて、いかにしてそこへたどり着くかの競争、あるいは知恵の出しどころ、という段階にはいっている。日米で市場構造、ユーザー特性、企業風土は違う。NYT方式をそのまま持ち込めないが、まずは読んでみるべきレポート。「いかに変化していくべきか」(100頁を超える対策のレポートの英文要約として、お薦めはこれ: http://howtomakemyblog.com/nyt-innovation/ )

●約2000万人が読む政治&カルチャーメディア「PolicyMic」がリニューアルー http://media-outlines.hateblo.jp/entry/2014/06/22/140211

「いいね」が換金されるみたいな仕組み?しかも、それが公共圏とだぶった構造(ロジカル世界)になっていた。それが今度はエンタメ世界と融合。(Why We Changed Our Name to Mic – Mic http://bit.ly/1m2q3hi )

●出版デジタル機構 新役員体制に関するお知らせ http://www.pubridge.jp/wp/wp-content/uploads/2014/06/20140624_pubridge_press-release_011.pdf
出版デジタル機構から、植村さんや野間さん、相賀さんが去る。有斐閣の江草さんが新取締役に。

●日本よりもベトナムのほうがギャラが高い?東京国際ブックフェアの6年間に見る構造変化 http://diamond.jp/articles/-/55083
斬新な指摘。ベトナムから見た、東京国際ブックフェアの構造的変化。「「海外に仕事を発注したい」から「海外の仕事を受注したい」への逆転」。

●ウェブで試し読み、iOSで書籍も閲覧可能に–ソニーReader Storeがサービスを強化 http://japan.cnet.com/news/service/35049964/
PCにも対応。

●Amazon Fireスマフォのすべて、クラウド戦線、Adobeサービス化など―US記事まとめ http://jp.techcrunch.com/2014/06/24/thisweek/

「プライム会員のためのスマートフォン」。また、「Amazonストアの利用の拡大のための「お買い物端末」。

 


※上記は、『情報note|知のパラダイムシフト』の一部を公開しているものです。


デジタルが社会を根こそぎ変えていくSF的近未来。

仕事も、教育も、日々の生活も。

Are you ready?

知こそ力。

今起きている変化をお伝えする、クリッピング・キットです。


目次:

A:<メディアとしての紙>から<デジタル化するメディア>へ
B:暮らしと職場の風景を変えていく(個人の意思決定と情報社会)
C:技術で/技術が/技術を(ICT:産業・法・制度論と技術文化論)
D:<学習・教育のデジタル化>と<脳と身体の生態史観>
E:tips 他(原則コメントは付さず、クリッピングだけしています)


全体はアマゾンKindleストアからお求めいただけます(下記表紙をクリック)。

●産業構造変化を反映していない経団連  (丹羽宇一郎氏の経営者ブログ)

140627 MP
┃金融リテラシー あるいは資本主義のメタモルフォーゼ
ビジネスモデル、経営、成長と生産性、金融、会計、税制、経済法など

●産業構造変化を反映していない経団連  (丹羽宇一郎氏の経営者ブログ) http://www.nikkei.com/article/DGXNASFK1601M_W4A610C1000000/

「今の経団連は組織として劣化してきており、周回遅れというか、時代遅れになっています。ぜひとも是正してほしいのです。 「周回遅れ」になっている最大の点は、経団連という組織の構成が産業構造の変化を反映していない」から。

●「3つの要素」のバランスで姿を変え行く世界構造変化の著しい東アジアでこれから起きること http://diamond.jp/articles/-/54767

サッカーをみると、資本の論理で、各クラブは世界規模で優秀な選手、監督を集める一方、ワールドカップでは「自国」でその選手が再編成され競争をしている。この知恵、ナショナリズムとグローバリズムの絶妙な組み合わせを、実経済の世界で実現していくことがいま求められている。

●紙の生産と消費が如実に示す世界経済の構造変化 米国では新聞用紙が3分の1に、中国は日本の10分の1・・・ – 東京23区のごみ問題を考える http://blog.goo.ne.jp/wa8823/e/936766064d60257512aa68130eef237b

「紙化=近代化」途上の中国。「デジタル化=脱近代化」移行期にある先進国。

●「サービス産業の高付加価値化に関する研究会」報告書(案)http://www.meti.go.jp/committee/kenkyukai/shoujo/service_koufukakachi/pdf/007_03_00.pdf
金融、保険業を除き、多くのサービス産業において我が国はアメリカより生産性が低い。その低生産性に拍車をかけそうなのが、地域単位の人口減少。2005 年と比べ、2050年には人口が半分以下になる地域が、現在の居住地域の6 割以上を占めると言われている。

●シェール革命の政治経済学 http://www.iti.or.jp/kikan96/96kimura.pdf
マクロからの分析。

●発現し始めた米国におけるシェール革命の影響:転換迎えた世界経済 http://www.dir.co.jp/research/report/overseas/usa/20140602_008575.pdf
米国ではシェール革命の恩恵で、「国内のエネルギーコストが低下する」。このことのインパクトは侮れない。これまでエネルギーに振り向けられていた支出が、他の分野へ割り当て可能になるから。

● 米国のシェール革命の LNG および LPG 輸出へのインパクト(短報) http://oilgas-info.jogmec.go.jp/report_pdf.pl?pdf=1405_out_e_k_m_shale_LNG_LPG.pdf&id=5249
日本のエネルギー収支改善のため、米国での「革命」のおこぼれに預かりたい日本。「液化・輸送コストを勘案しても日本の 7 割程度と安く、ガス自体の需給で価格が決まる米国のシェールガスを輸入すべく、日本のガス会社や商社などがシェールガス由来LNG プロジェクトに参画したり、上流権益を取得したりしている」。

●シェールガス革命の中部圏における経済波及効果 http://www.criser.jp/research/documents/187_03report_shalegas.pdf
米国で起きたシェール革命が、日本にどう影響を与えるか。中部圏に即してみていこう。

●平成25年度石油産業体制等調査研究 (シェール革命の経済・産業への影響調査) 報告書 http://www.meti.go.jp/meti_lib/report/2014fy/E004012.pdf
第三章に注目。ここで「シェール革命」や米国経済の変化が日本の石油産業、ガス産業、電力産業、化学産業、鉄鋼業、重工業、自動車産業、海運業に対して与え得る影響に関し、定性分析を行っている。

●バブル景気後の税収動向を振り返って~今後の税制の方向性に関する一考察 http://www.sangiin.go.jp/japanese/annai/chousa/rippou_chousa/backnumber/2014pdf/20140602096.pdf
バブル期と比較するのは適当ではないかもしれないが、1990年度の税収は60兆円を超えていた、それが税収回復と好感されている2014年度予算規模で50兆円。この20数年の間でしかも、政府財務残高はかえって膨れている。またこの時期に、所得税、法人税、消費税の構成比は大きく変貌を遂げた。

●東京新聞:法人税 トヨタ6年ぶり納税 赤字繰り越しで免除 http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/news/CK2014060502000112.html
税金支払いは、企業経営にとって極力流出を回避したい支出項目。なぜなら、拡大再生産に全く関与、寄与しないから。

●法人税減税の常識を検証する http://www.camri.or.jp/annai/shoseki/gekkan/2014/pdf/201405-9.pdf
シティグループ証券による、議論の整理と提言。「1.法人税実効税率引き下げが、対日直接投資を促進する効果は限定的。2 .法人税実効税率引き下げは法人税減税を意味するわけではない。3 .法人税減税を実施し、かつ、財政健全化のために、その財源を確保すべき」。

●法人税率「数年内に20%台」と民間議員提言、財務相は反論 http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0DV0MA20140515
象徴としての「率」の議論と、現実としての「額」の議論。

●残された税制の課題 http://www.japantax.jp/iken/file/20140601_1.pdf
軽減税率問題をもういちど整理した。たとえばイギリスでスターバックスに行くと、テイクアウトの場合と、店内飲食とで消費税率が違う、のだ。しかしそういう「場合分け」より、(このプレゼン資料は)「雇用促進、子育て支援(少子化対策)を組み合わせた設計」を提唱している。

 

┃Others あるいは雑事・雑学

●1年を1秒でみる100年のファッションスタイル映像がとっても素敵!【1911年〜2011年】 – grape -「心」に響く動画メディア http://grapee.jp/2055

 

●水素で走る燃料電池車、ホンダが日本で先行発売へ

140627 PM

┃Post Modern あるいは再編成されるLife(生活/生命/人生)
環境、ケア、家族、地域、仕事、消費、教育、社会保障、時間など

●水素で走る燃料電池車、ホンダが日本で先行発売へ http://www.huffingtonpost.jp/2014/06/25/fcv-honda_n_5528102.html

FCVは、水素と空気中の酸素を化学反応させて発生する電気でモーターを回して走る車で、運転中は水のみを排出し二酸化炭素などを出さないことから、「究極のエコカー」とも言われている。

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1.EPUBは名詞、EDUPUBは動詞

EDUPUBは、EPUBを教育分野のコンテンツに応用しやすいよう、教育界のニーズを組み上げた内容に拡張するための活動のことです。

つまりEPUBが名詞(=標準規格)であるのに対し、EDUPUBは動詞(=機能拡張のための活動)だと言えます。

EPUBは、電子書籍の規格のひとつですが、いまや世界で最も普及した、その限りで電子書籍の「標準フォーマット」と呼んでよい地位を築いた規格です。米国の電子書籍の標準化団体の1つである国際電子出版フォーラム (International Digital Publishing Forum, IDPF) が公開しています。

このIDPFと、米国のデジタル教育関係の標準化団体であるIMS Global Learning Consortium 、さらにWWW(Web、ウェブ)で利用される技術の標準化をすすめる国際的な団体、W3C、この三者が共同で、2013年10月、米国ボストンで最初のワークショップを開催しました。このとき、ホスト役を買って出たのは、すでにデジタル教科書での実績を積んできた米国大手学術出版社、ピアソンでした。

つまり、過去のeラーニングのノウハウやデジタル教科書作りの延長線上で繰り広げられている実践的な議論、実装を意識した規格作り、現在進行形の活動がEDUPUBなのです。

活動(動詞)の成果物がEPUB3.1などといった規格(名詞)になるのか、はたまたEPUB4となるのか、現段階(2014年7月)でははっきりしていません。

ちなみに、EPUBは現在EPUB3というネーミングで第三世代に成長しています。EPUB2の段階でも日本語が扱えなかったわけではありませんが、縦書き未対応、ルビが触れないなどの課題を抱えていました。

そこでIDPFは縦書きなど日本語への対応を含むEPUB3を、2011年10月公式の規格にしたのでした。

これを受け、もともとEPUBをベースフォーマットにしていた海外の電子書籍販売サイトはこぞって日本進出を企図、2012年7月にkobo(楽天)、9月、Play(Google)、10月、Kindle(Amazon)、そして2013年3月にはiBookStore(Apple)が日本上陸を果たしました。

 


 

2013年7月30日 IDPFが10月29~30日の二日間、米国ボストンで電子教科書に関するワークショップを開催する旨、発表。
http://idpf.org/edupub-2013

2013年9月26日 JEPAがIDPFのビル・マッコイ事務局長を迎え、セミナー「国際標準と電子教科書」を開催。

2013年10月29~30日 IDPFが米国ボストンにて、EDUPUB開催。 http://idpf.org/edupub-2013-agenda

2013年12月4日 JEPAがボストンでのIDPFワークショップ「EDUPUB」について報告会を開催(「デジタル教科書の国際標準化」)  http://www.epubcafe.jp/egls/epubseminar33

2014年2月12~13日 IDPFが米国ソルトレイクで、EDUPUB2を開催。 http://epubzone.org/news/edupub-salt-lake-city-workshop-report

2014年2月19日 JEPAがセミナー、「電子教科書の国際標準:EDUPUB2報告会」開催 http://www.epubcafe.jp/egls/epubseminar36/

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未来のデジタル社会を生き抜く子供たちのために
http://landingeducation.businesscatalyst.com/index.html