◎子どもの将来を考えると不安です。

◎子どもの将来を考えると不安です。その不安を解消するヒントが得られます。

・けいこ事は何にすればいいのか、判断のものさしが得られます。
デジタル教科書で、何がどう変わっていくのかがわかります。
・受験対策を考える時、大学の現状、さらに職業人として出ていく社会が、いまどう変化しているか、判断材料が得られます。

 

『情報note|知のパラダイムシフト』を手に取ることで、漠然とした不安が解消します。

まずは下記URLをクリック、「さらに詳しい」情報を得てみてください。

・子どもたちに接する方へ 『情報note|知のパラダイムシフト』 http://landingeducation.businesscatalyst.com/index.html

 

●理数系科目学習者の昇進・就業形態(正規・非正規)・平均所得に関する調査結果 — 京都大学

┃Post Modern あるいは再編成されるLife(生活/生命/人生)
環境、ケア、家族、まち、仕事、教育、社会保障、時間など

●理数系科目学習者の昇進・就業形態(正規・非正規)・平均所得に関する調査結果 — 京都大学
http://bit.ly/InQtL0
大学入試で数学を受験した文系出身者は、大企業に就職して高収
入。 (理系出身者で)生物学や化学より物理を得意とした人が、
年収が高かった。

●業種別の従業員満足度ランキング
http://www.inte.co.jp/corporate/library/survey/20120410.html
25歳~39歳のビジネスパーソン1,000人に聞いた。企業、業界
は比較的閉じた世界であるせいか、満足する年収額が業種によっ
て異なる。また満足度と転職度とが負の関係にないのも、面白い
ところ。従業員満足度が高い業種第一位は「メディア/広告」。
ところが仕事仕事内容の満足度は8位で、かつ「他にやりたい仕
事がある」という転職理由が「メディア/広告」は最多。

●日本人の労働時間・休暇~残業・年休未消化と意識・職場環境~

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職場環境が辛い。業務量が多い、突発的な仕事が入る、慢性的人
員不足、代替要員がいない、これらが労働時間を長くし、また年
休を取得しにくくしている。

●結婚動向の地域性~未婚化・晩婚化からの接近:家族・労働政策と結婚・行動の研究(その1)

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「男子未婚率が高い地域=東日本」と「女子未婚率が高い地域=
西日本」という地域差、がある。その差は、どうやら「人口流出
要因」および「人口引き留め要因」のバランス具合で、生じるよ
うだ。

●「子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査」

クリックして20120229.pdfにアクセス

専業主婦世帯の12.4%が貧困状態。

●国民負担の世代間格差と税・社会保障改革~世代会計による財政再建策の影響シミュレーション」

クリックしてreport12-0330.pdfにアクセス

財政再建を実現すれば、将来世代と現存世代との格差は大幅に是
正される。財政再建が遅れれば遅れるほど、将来世代への先送り
が増大し、格差是正が困難になる。

●団塊世代を中心としたシニア世代(1941年-55年)の生活・旅行に関する意識調査
http://www.jtbcorp.jp/scripts_hd/image_view.asp?menu=news&id=00001&news_no=1528
A世代(1941-45 年生まれ)、B世代(1946-50 年生まれ)、
B世代(1946-50 年生まれ)の夫婦ともに仕事をしていない
「B 世代完全退職者」、夫婦のどちらかが仕事をしている「B
世代勤務者」、C 世代(1951-55 年生まれ)の 5 つに分けた
分析。総じてB世代の人の完全退職後の生活は、節約や貯蓄よ
りも、消費意欲が旺盛。

●高齢者の社会的孤立の防止に関する調査報告書

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潜在的な対象者をどう見つけるのか、取組をどう組織化するの
か、対象者へどのようにアプローチするのか、そして、取組を
どのように継続・発展させるのかといった視点で12の自治体の
事例を調査.

●「厚生年金基金」の解散に伴う倒産事例についての調査結果
http://release.nikkei.co.jp/detail.cfm?relID=307155&lindID=5
義務は履行されなければならない。組織を手仕舞するとき、や
り残した義務も履行し終えなければならない。その義務が金銭
的支出を伴うと悲惨だ。組織の存続を前提に、長い時間の中で
履行されることが想定されていた金銭的支出を、一気に支払う
ことを求められるからだ。

●高齢社会で増える電力コスト

クリックして12040901mlothers.pdfにアクセス

今迄会社に行っていた人が家に居る。会社の電力使用量は減ら
ないが、家のそれは増える。効率的な電力需給システムの構築
が急務。

●再生可能エネルギーによる発電事業のゆくえ ~ 再生可能エネルギー発電事業者等の事例を踏まえて

クリックしてscb79h23F10.pdfにアクセス

ドイツなど先行国では、「電力買取制度」に綻びが出ている中、
2012年7月より日本で、再生可能エネルギー電力の「全量固
定価格買取制度」が導入される。電力の「地産地消」の観点から、
信金中金 地域・中小企業研究所がレポート。

●Smart Mobility City を目指して

クリックして20120315_ups13_01_yasuura.pdfにアクセス

専門家の道具から大衆の日常品へ/単体から環境へ/製品中心
から運用中心のビジネスへ、情報通信技術は変化してきた。こ
の変化を都市設計に活かす。

●4月22日は”地球の日”
http://www.earthday-tokyo.org/
3月21日は国連によるアースデイ。毎年国連本部にある「日本の
平和の鐘」が鳴らされる。一方4月22日は市民参加のアースデイ。
環境問題への関心を集めるため、ウィスコンシン州選出の米国上
院議員ゲイロード・ネルソン氏が、1970年4月22日に環境問題
についての討論集会を開催したことが始まり。それが2009年、
国連総会で、4月22日を「国際母なる地球デー」とすることが採
択された。

 

●エネルギー・環境分野に必要な情報の扱い方

 

┃Post Modern あるいは再編成されるLife(生活/生命/人生)
環境、ケア、家族、まち、仕事、教育、社会保障、時間など

●エネルギー・環境分野に必要な情報の扱い方
http://www.jri.co.jp/page.jsp?id=20990
企業内での情報リテラシー涵養のヒント:利用シーンを想定した
情報の整理(「省エネ」というテーマで情報整理するだけでなく、
意思決定に有用な他社の「想定」や「見立て」などの要素で整理)。

●【提言】エネルギー政策見直しに不可欠な視点~事実に基づいた冷静な議論に向けて

クリックして120328.pdfにアクセス

再生可能エネルギーは、方向性の議論は良しとしても、それに依
存することは現段階でむずかしい「幼稚産業」だという認識は最
低必要。一方原発も、これまであまり意識されてこなかった、リ
スク分散や、人材・技術の維持・確保の課題も検討すべき。

●いのちを守る森の防潮堤
http://morinobouchoutei.com/
宮脇昭・横浜国立大名誉教授と細川護熙元首相が、東日本大震災
で出たがれきなどを混ぜた盛り土に植林して岩手、宮城、福島3
県の海岸沿いに森をつくる「森の防潮堤」構想の推進を、野田首
相に要請。

●若年層の経済的余裕感

クリックしてrepo1204-4.pdfにアクセス

当たり前だが、余裕を感じるのは、正規雇用の共働き夫婦、正規
雇用の独身男性、正規雇用で高収入の夫を持つ専業主婦などの世
帯年収の高い層が多い。余裕のなさを感じているのは非正規雇用
の特に未婚男性。面白いのは親との同居の影響:男性では非正規
雇用で経済的余裕がないために親と同居/女性では親と同居して
いるために経済的余裕を感じる。

●「若者に貼るレッテル」の戦後史
http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20120322/230126/
マーケティング、データを処理する統計学の世界では、「時代効果」
「加齢効果」「コーホート効果」を区別する。(コーホートは同年
・同時期に生まれた人の集団)。若者のレッテルを議論する際3つ
を区別して受けとることが大事。さらにそもそも、そういう区分が
難しい作業だということも承知しておく必要がある。

●限定正社員区分と非正規雇用問題

クリックしてDP12-03.pdfにアクセス

職種や勤務地に限定のある正社員区分。雇用の安定性、賃金、教
育訓練機会を享受していないが、働き方に対する評価は高い。

●拡大する若年世代の雇用ミスマッチ

クリックしてet11_272.pdfにアクセス

3年で辞めていく学生。そこに学生と企業とのミスマッチを見る
論考。ミスマッチ解消策の要諦は、「就社」から「就職」へ、だ。
しかし3年で辞めていくことをポジティブに捉えた、制度設計と
いう視点も、これから必要では。大学生に就活時「就職」を意識
せよというのは可能?企業内には外に出てこない無数の「職務」
がある。

●病院の在宅医療機能および退院支援に関する実態調査
http://www.jmari.med.or.jp/research/dl.php?no=473
在宅療養支援病院は、訪問診療実施 88.7%(在支病以外36.4%)、
夜間や時間外等の緊急時の往診の実施・患者の自宅での看取りの実
施が各々55.7%(在支病以外9.8%)、在宅療養患者の緊急一時入
院の受け入れの実施が73.9%(在支病以外31.1%)、レスパイト
入院が41.7%(在支病以外20.7%)。

●NHS原価計算の新たな展開~患者別原価計算の登場と普及

クリックしてj45d10.pdfにアクセス

患者別原価計算の本格的登場及びその背景を明らかにするとともに、
その普及と今後の課題について。

●DPC時代の必須アイテム、病院原価計算、上手に導入
http://www.whitebox.co.jp/products2.html#4
ポートフォリオによる分散の概念が病院にも必要になって来た。病
院全体として利益を出すことができれば、比較的利益の出ない疾病
についても治療を行う原資をつくることができる。利益の出る治療
を行うことがひいては病院を維持し、患者や地域住民のために貢献
することにつながる。DPCとは「傷病名(Diagnosis)と入院中の
主要な医療手技(Procedure)の組み合わせ(Combination)によ
り、入院医療を受けた患者を区分するための手法」。

●少子社会のなかで増え続ける大学、その未来は?

クリックしてeye120329.pdfにアクセス

「過剰」が品質問題を顕在化させる市場縮小の時代。大学も。大
学の数は、平成20年度765校、平成21年度773校、平成22年度
778校、平成23年度780校と推移。一方平成23年度時点で私立
大学(集計学校数572校)の39%が定員割れ。

●予測困難な時代において生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ」(審議まとめ)

クリックして1319185_1.pdfにアクセス

大学の役割、期待され機能にも変化。「生涯学び続け、どんな環
境においても“答えのない問題”に最善解を導くことができる能力」
を育成することがスポットを浴びている。
(資料 http://bit.ly/H0kBIx http://bit.ly/HocwRl )

●長寿社会における生涯学習の在り方について

クリックして1318903_1.pdfにアクセス

人生100年、いくつになっても 「学ぶ幸せ」、が合い言葉になる
といい 。ただしこれが高齢化社会に根付くかは、inputとoutput
の組み合わせ次第。「学習者の参画による協働型学習プログラム
の開発及び提供」や「地域が抱える課題を解決する「地域社会の
主役」として活躍できる環境の整備」が大事、と。「高齢者」が
「幸齢者」になる日本を目指して。(本文 http://bit.ly/GYBSSx)

●私立大学におけるガバナンス改革

クリックして120326a_02.pdfにアクセス

改革の必要性は誰しも感じている。しかしそれを具体化し、現実
的解決を与えるには組織の意思決定プロセス(ガバナンス)が鍵
なのだが、そもそも企業に株主という所有者がいるのに対して、
学校法人には所有者がいない。(本文 http://bit.ly/H5XvDJ)

●大学院教育と人的資本の生産性

クリックして11j072.pdfにアクセス

大学院卒の労働者は60歳を超えてからの賃金の低下が小さく、か
つ、高齢になっても就労からの引退が遅い。いわゆる院生プレミ
アムが存在する。賃金の面からも、就労年数からも、よく活用さ
れているのが院卒。逆に言うと、院への教育投資は割にあうもの。

●都市密度・人的資本と生産性

クリックして11j046.pdfにアクセス

集積の経済性による賃金への効果は、卸売業、小売業で相対的
に大きい。これら産業の事業所は顧客との近接性が高いこと、
需要密度が高いことが生産性に影響する度合いが大きい。また
人口集積の高い都市では、勤続を長くすることによる得られる
学習効果(勤続年数20年程度の範囲)とともに、転職を通じた
マッチング改善効果が働く。

●教育指標の国際比較

クリックして1318687_01.pdfにアクセス

アメリカ合衆国/イギリス/フランス/ドイツ/ロシア連邦/
中国/韓国などとの比較。