●「ベートーヴェンやバルザックは、1日をこう過ごした」

 

┃Post Modern あるいは再編成されるLife(生活/生命/人生)
環境、ケア、家族、地域、仕事、消費、教育、社会保障、時間など

●「ベートーヴェンやバルザックは、1日をこう過ごした」
http://www.huffingtonpost.jp/2014/03/31/brilliant-people-schedules_n_5060899.html
トーマス・マンからベンジャミン・フランクリまで。「主な仕事」は濃い緑色。「別の仕事」は薄い緑色。雑用は濃い灰色。睡眠は白色。エクササイズは青色。オレンジ色は「食事と社交」。著名人の生活実態を円グラフに。

●労働時間減少、テレビ視聴時間は増加 2012年の米国人の生活実態 -http://jp.wsj.com/article/SB10001424127887324438704578558520204701206.html
「男性が家事に費やした時間が11年からわずかに増えていることを示している。一方、労働時間の減少は、女性よりも男性の方が顕著」。

●若者と高齢者がもたらす都心回帰~都心居住者向け商品やサービスが新たな成長産業へ
http://www.mizuho-ri.co.jp/publication/research/pdf/insight/pl140331.pdf
千代田区、中央区、港区に人口が戻ってきている。かつての郊外地域では、商業施設が閉鎖され、公共交通基幹網が縮小、住みにくい場所となっている。地価が下がった期をとらえた、郊外から都心へ回帰の動き。

●家族・就労の変化と所得格差―本人年齢別所得格差の寄与度分解―
http://www.ipss.go.jp/syoushika/bunken/data/pdf/19889707.pdf
格差が拡大したのは、年齢構造の経年変化に起因する要素が大きいとされてきた。しかしそれは80年代と90年代の比較だった。ここでは94年から2009年までの変化を追跡、分析した。結果、親と同居するシングルの増加と、その者の中での所得格差の拡大があり、また、就労の変化については、フルタイム雇用内で格差拡大の大きいことが判明した。

●子どもウェルビーング指標に関する国際的動向:貧困・格差を総合的、継続的に把握する指標の開発と活用-数値目標化とモニタリングのしくみ
http://www.ipss.go.jp/syoushika/bunken/data/pdf/19889805.pdf
子どもの発達は、多様な環境(家庭、学校、地域社会、メディア、社会政策、経済状況、文化的慣習など)の相互作用の影響下にある。そうだとすると、単に金銭的、物質的な状況把握だけでは、適切な子供向け政策を講じることはできない。

●脆弱性をもつ世帯への災害の複合的影響:住宅・就労・ケア・移動にかかわる問題に焦点をあてて
http://www.ipss.go.jp/syoushika/bunken/data/pdf/19889705.pdf
災害が直線的に人々に困難を与えているのではない。まず災害は、もともと世帯が抱えていた脆弱性を顕在化させ、さらにそれが世帯員個々の身体の変化や周辺環境の変化と相まって、複合的に影響を与えていく。

●人的資本・人材改革-鳥瞰図的視点
http://www.rieti.go.jp/jp/publications/pdp/14p005.pdf
「就業以降の人的資本・人材改革においては、日本的雇用システムが変容する中で、企業と従業員双方が長期的な能力開発にコミットできるような信頼関係、「未来が開かれた働き方」を構築していく必要がある。さらに、高齢者の人的資本・人材力が企業や地域における活動を通じて若い世代に受け継がれて、「還元」されるための環境整備が求められている。今後、限定正社員の拡大が予想される中で、スキル形成のあり方が重要な課題となろう」。

●「限定正社員制度」は安定的雇用拡大の決め手となりうるか
http://www.mizuho-ir.co.jp/publication/report/2013/pdf/mhir06_koyou.pdf
クビにしやすい正社員制度、なのか。「図表2 非正社員の「今の働き方を選んだ理由」「今の働き方のメリット」「今の働き方のデメリット」」の整理がよい。

●多様化する正規・非正規労働者の就業行動と意識-RIETI Webアンケート調査の概要
http://www.rieti.go.jp/jp/publications/pdp/14p003.pdf
業務の短時間化を進めるためには、個人で完結する仕事を切り出す必要がある。また、(無限定)正社員は、他の正社員に比べて、スキル習熟機会に恵まれており、高いスキルを有している。(無限定)正社員の仕事に対する報酬は仕事であるといえる。(データ http://bit.ly/1jqQM9Y  )

●仕事と介護の両立モデル~介護離職を防ぐために
http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyoukintou/ryouritsu/dl/kankyo_model_all.pdf
企業における「仕事と介護の両立支援」を始めましょう!/両立支援の取組のアイディア/企業事例の紹介/働きながら介護をするということ:個人事例の紹介/参考情報の紹介。

●平成25年度テレワーク人口実態調査結果~テレワーカー数:在宅型テレワーカー数は約720万人(前年比約210万人減)
http://www.mlit.go.jp/common/001033473.pdf
狭義テレワーカーとは、ふだん収入を伴う仕事を行っている人の中で、仕事でICTを利用している人かつ、自分の所属する部署のある場所以外で、ICTを利用できる環境において仕事を行う時間が1週間あたり8時間以上である人。在宅型テレワーカーとは、狭義テレワーカーのうち、自宅(自宅兼事務所を除く)でICTを利用できる環境において仕事を少しでも行っている(週1分以上)人。

●ワークスタイル変革モデル事業調査報告書
http://www.meti.go.jp/meti_lib/report/2013fy/E003534.pdf
「フリーアドレス執務室コンセプト」。ビジネスフィールドにおける、知の流通と生成を支援する執務空間の設計書。3つのキーワード:機能とつながる/運用とつながる/気持ちとつながる。

●女性と年金をめぐる諸問題~諸外国との制度比較を通して
http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_8483886_po_0820.pdf?contentNo=1
短時間労働者への厚生年金適用/第3号被保険者制度/育児期間への配慮措置。それぞれが、日本の状況・諸外国の状況・小括の構成で。

○これまでの我が国及び諸外国におけるエネルギーミックスに関する調査研究
http://www.meti.go.jp/meti_lib/report/2013fy/E003528.pdf
力作。エネルギーミックスを考えるうえで考慮すべきポイントを、ひとつひとつ実例を明示しながら解説。歴史的パースペクティブからのエネルギー論。

●海洋エネルギー大国を目指す日本-地域と共生する開発を-
http://www.dir.co.jp/publicity/magazine/pdf/14031001.pdf
日本の排他的経済水域は世界第六位の広さを誇る。ここに眠る海洋エネルギーを再生エネとして活用できないか。

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