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●人口，経済社会等の日本の将来像に関する世論調査 －内閣府 http://survey.gov-online.go.jp/h26/h26-shourai/
「近代」がやってきて、一体どんないいことがあったの？ 脱「成長」の意識が少しずつ芽生え始めているか。目指すべき社会像を問われ、「成長・発展を追求する社会 13.8％」。ゆっくりでいいよ：「穏やかに成長・発展を持続する社会 42.8％」。同じ成長でも、「一人当たり」ベースでいい、GDPベースでなくてもよい＝「現在程度の水準を維持した社会 14.3％」、「縮小しながら一人当たりの豊かさの保たれた社会 25.4％」。
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●【老後資金講座】公的年金の将来は安心か 楽観視できない３つの理由 http://www.zakzak.co.jp/economy/ecn-news/news/20140903/ecn1409031140004-n1.htm
日本の「所得代替率」は、生活レベルの指標ではなく、年金財政をみるための指標なので、生活という視点から読み替えてその数字を吟味する必要がある。
┃Post Modern あるいは再編成されるLife（生活／生命／人生）
環境、ケア、家族、地域、仕事、消費、教育、社会保障、時間など
●「個性的=かっこいい」という観念が破壊され、時代は今”ふつう”を欲している
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/38908
ニューヨーク発の新造語、ノームコア。「ノーマル」と、「筋金入り」の意味の「ハードコア」を組み合わせた造語で「究極の普通」。「「人と違う」ことがクールであると思ってきたことに対し、これからの時代のクール（かっこよさ）は、あえて「同一性」を選ぶことにある、という見解」。デザインの世界でも、「人とモノとの最良の関係を考え抜き、そのうえでモノをつくることが「究極の普通」のデザイン」というコンセプト。「流行に流されず常に必要とされるロングライフデザイン」。これって、芭蕉の「不易流行」！
┃Post Modern あるいは再編成されるLife（生活／生命／人生）
環境、ケア、家族、地域、仕事、消費、教育、社会保障、時間など
●「ベートーヴェンやバルザックは、1日をこう過ごした」
http://www.huffingtonpost.jp/2014/03/31/brilliant-people-schedules_n_5060899.html
トーマス・マンからベンジャミン・フランクリまで。「主な仕事」は濃い緑色。「別の仕事」は薄い緑色。雑用は濃い灰色。睡眠は白色。エクササイズは青色。オレンジ色は「食事と社交」。著名人の生活実態を円グラフに。
１３０１１８ MP
●日本経済再生に向けた緊急経済対策（説明資料 http://www5.cao.go.jp/keizai1/keizaitaisaku/2013/0111_01taisaku.pdf
基礎資料としてとりあえず。（説明資料 http://bit.ly/UaWCPF ）
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環境、ケア、家族、まち、仕事、教育、社会保障、時間など
●教えて！「若者の内向き志向」
http://souken.shingakunet.com/career_g/2012/04/post-03c3.html
日本青少年研究所が先ごろ発表した日・米・中・韓の国際比較調
査でも、リクルートが昨年夏に発表した「大学進学者の留学意向」
調査でも、海外雄飛は昔日の感。
●2012（平成24）年度 新入社員意識調査アンケート結果
協調性に自信あり、人間関係を重視し、安定雇用志向の強い新入
社員。その中で大阪新人は出世意欲が高いのが特徴。「がんばり
まっせ！」。
●20代ビジネスパーソン 希望する働き方・職場環境についての意識調査
http://www.inte.co.jp/corporate/library/survey/20120424.html
「アットホームな職場で、自分の思ったとおりの仕事をしたい」。
ちょっとそれはむずかしい。
●我が国でも進行するフラット化の波
フラット化は日米共通の現象。しかしその現れ方は、日本につら
い。つまり伸びている職種の割合は米国のほうが高く（2割）、
減少している職種の割合は日本が高い（6割）。日本でコモディ
ティ・エリアに属する就業者の多くは他のエリアにシフトしなく
てはならない。
●地域の中核人材を地域で育てるために～「九州立大学」構想の提言～
クリックして120424090034845.pdfにアクセス
鉄道網が完備した。時勢は環境志向や地方の時代を言っている。
ならば地域の連携を、知の側から支える仕組みが必要ではないか。
九州7 県の11 の公立大学（7 県立大学、2 県立短期大学、2 市
立大学）を1 つの公立大学法人として、一体的な経営を行うこと
が提言された。
●「家計の金融行動に関する世論調査」(2011年)を読む～若年世代で進む貯蓄なし世帯の増加
家計の預貯金はじわじわと増えている。老後の備えを意識した行
動。ただこの平均値は貯蓄を持っている世帯の総貯蓄額を保有世
帯数で割ったもの。持っていない世帯は埒外の数値。問題は持っ
ていない世帯の増加だ。
●退職資産の終身年金受け取りを推進する米国政府
http://www.nli-research.co.jp/report/researchers_eye/2012/eye120424.html
DCプラン、IRAにおける長寿年金購入策の促進の動き。目指すと
ころは年金の支給を遅らせ、その代わり、超高齢時(たとえば、
85歳)から個人年金を受給すること。つまり、退職時(65歳)に保
険料一時払いの年金契約に加入し、年金支給を大幅に遅らせるこ
とにより、安価な保険料で長寿リスク(長寿による自己資産の食い
潰し)に対処することが可能となる。
●保育所における食事の提供ガイドライン
幼年保育において、「食事」は単に空腹を埋めるだけではない、
意義がある。保育所が「食を提供すること」には、更に現代的な
意味もありうる。
●潜在保育士ガイドブック（保育所向け報告書）
定義：保育士資格を持ちながらも就業していない人。 なお、保育
士としての勤務経験がある人、ない人どちらも該当。
●原発を再稼働しなくても夏の電力は足りる
http://us2.campaign-archive1.com/?u=d091b19b672c0c5a748427770&id=dd3f027197
需給を人質にしたような形の安全議論は止めなければならない。
原発再稼働問題と電力需給問題は切り離し、前者は安全性と社会
合意により判断すべき。少なくとも、「2011年夏なみの節電で、
原発が全停止・再稼働なしでも、全ての電力会社で2012年夏の
電力を賄える」のだから。
●ロイター企業調査：原発停止、事業に不利でも安全確認優先が大勢
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE83J02D20120420
再稼働は安全確認の上で実施すべきであり、早期再稼働にはこだ
わらないとしている企業が72％、再稼働は必要ないとの回答も12％。
●電気自動車の蓄電機能と家庭用蓄電池に対する一般消費者の意向
いざというときの自前発電や、自前蓄電池の発想が広く受け入れ
られるようになってきた。電気自動車をその観点から、購入検討
する層もある。それでは更に進んで、蓄電機能付電気自動車の場
合、割高な価格がどこまで許容可能なのか、など探った。
┃Post Modern あるいは再編成されるLife（生活／生命／人生）
環境、ケア、家族、まち、仕事、教育、社会保障、時間など
●理数系科目学習者の昇進・就業形態（正規・非正規）・平均所得に関する調査結果 — 京都大学
http://bit.ly/InQtL0
大学入試で数学を受験した文系出身者は、大企業に就職して高収
入。 （理系出身者で）生物学や化学より物理を得意とした人が、
年収が高かった。
●業種別の従業員満足度ランキング
http://www.inte.co.jp/corporate/library/survey/20120410.html
25歳～39歳のビジネスパーソン1,000人に聞いた。企業、業界
は比較的閉じた世界であるせいか、満足する年収額が業種によっ
て異なる。また満足度と転職度とが負の関係にないのも、面白い
ところ。従業員満足度が高い業種第一位は「メディア／広告」。
ところが仕事仕事内容の満足度は8位で、かつ「他にやりたい仕
事がある」という転職理由が「メディア／広告」は最多。
●日本人の労働時間・休暇～残業・年休未消化と意識・職場環境～
職場環境が辛い。業務量が多い、突発的な仕事が入る、慢性的人
員不足、代替要員がいない、これらが労働時間を長くし、また年
休を取得しにくくしている。
●結婚動向の地域性～未婚化・晩婚化からの接近：家族・労働政策と結婚・行動の研究(その1)
「男子未婚率が高い地域＝東日本」と「女子未婚率が高い地域＝
西日本」という地域差、がある。その差は、どうやら「人口流出
要因」および「人口引き留め要因」のバランス具合で、生じるよ
うだ。
●「子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査」
専業主婦世帯の12.4％が貧困状態。
●国民負担の世代間格差と税・社会保障改革～世代会計による財政再建策の影響シミュレーション」
財政再建を実現すれば、将来世代と現存世代との格差は大幅に是
正される。財政再建が遅れれば遅れるほど、将来世代への先送り
が増大し、格差是正が困難になる。
●団塊世代を中心としたシニア世代(1941年-55年)の生活・旅行に関する意識調査
http://www.jtbcorp.jp/scripts_hd/image_view.asp?menu=news&id=00001&news_no=1528
Ａ世代（1941-45 年生まれ）、Ｂ世代（1946-50 年生まれ）、
Ｂ世代（1946-50 年生まれ）の夫婦ともに仕事をしていない
「B 世代完全退職者」、夫婦のどちらかが仕事をしている「Ｂ
世代勤務者」、C 世代（1951-55 年生まれ）の 5 つに分けた
分析。総じてB世代の人の完全退職後の生活は、節約や貯蓄よ
りも、消費意欲が旺盛。
●高齢者の社会的孤立の防止に関する調査報告書
潜在的な対象者をどう見つけるのか、取組をどう組織化するの
か、対象者へどのようにアプローチするのか、そして、取組を
どのように継続・発展させるのかといった視点で12の自治体の
事例を調査.
●「厚生年金基金」の解散に伴う倒産事例についての調査結果
http://release.nikkei.co.jp/detail.cfm?relID=307155&lindID=5
義務は履行されなければならない。組織を手仕舞するとき、や
り残した義務も履行し終えなければならない。その義務が金銭
的支出を伴うと悲惨だ。組織の存続を前提に、長い時間の中で
履行されることが想定されていた金銭的支出を、一気に支払う
ことを求められるからだ。
●高齢社会で増える電力コスト
クリックして12040901mlothers.pdfにアクセス
今迄会社に行っていた人が家に居る。会社の電力使用量は減ら
ないが、家のそれは増える。効率的な電力需給システムの構築
が急務。
●再生可能エネルギーによる発電事業のゆくえ ～ 再生可能エネルギー発電事業者等の事例を踏まえて
ドイツなど先行国では、「電力買取制度」に綻びが出ている中、
2012年７月より日本で、再生可能エネルギー電力の「全量固
定価格買取制度」が導入される。電力の「地産地消」の観点から、
信金中金 地域・中小企業研究所がレポート。
●Smart Mobility City を目指して
クリックして20120315_ups13_01_yasuura.pdfにアクセス
専門家の道具から大衆の日常品へ／単体から環境へ／製品中心
から運用中心のビジネスへ、情報通信技術は変化してきた。こ
の変化を都市設計に活かす。
●４月22日は”地球の日”
http://www.earthday-tokyo.org/
3月21日は国連によるアースデイ。毎年国連本部にある「日本の
平和の鐘」が鳴らされる。一方４月22日は市民参加のアースデイ。
環境問題への関心を集めるため、ウィスコンシン州選出の米国上
院議員ゲイロード・ネルソン氏が、1970年4月22日に環境問題
についての討論集会を開催したことが始まり。それが2009年、
国連総会で、4月22日を「国際母なる地球デー」とすることが採
択された。
┃Post Modern あるいは再編成されるLife（生活／生命／人生）
環境、ケア、家族、まち、仕事、教育、社会保障、時間など
●家族間のコミュニケーションが IT 利用で活性化？ — メディアインタラクティブ調べ
http://japan.internet.com/wmnews/20120220/2.html?rss=
ITツールを家族コミュニケーションで「毎日」使う人（「オンラ
イン家族」：全体の35.8％）は平均点数が74.0点と、家族間の
コミュニケーションへの満足度が高い。
★Communication is the Most Important Medical Instrument
http://techcrunch.com/2012/02/15/communication-is-the-most-important-medical-instrument/
「もっと金をかけて」「もっと高度医療を、新薬を」とは異な
る、別のやり方がある。富を持つものと待たないものを分けな
い、方法。極めて効率的な医療行為、それはコミュニケーショ
ン。コミュニケーションは「better doctor」だ。この医療チー
ムには患者の家族はもちろん、患者自身も含まれる。
●多摩ニュータウン等大規模住宅団地再生ガイドライン
課題が多いのは、地方の「限界集落」より、むしろ都会の「大規
模開発団地」の方かもしれない。「集落」には地域社会を再生産
していく、個々人の各種能力と支えあいの実践ノウハウ・意思が
ある。ところが団地の住民には、（少なくとも男性には）会社に
関する能力・ノウハウはあっても、地域社会に関する能力・ノウ
ハウは薄い。
●『過疎の村・限界集落問題』の本当の課題とは？
http://wpb.shueisha.co.jp/2012/02/07/9526/
報道世界の「限界集落」問題には偏りがありそうだ。省庁の地
方に対する権限・権威の維持／権限予算獲得の思惑：過疎地を
支援する「過疎法」という法律は2010年に廃止が見込まれて
いた。その延命。その攻撃戦法としての自民批判の材料：三位
一体改革で地方が大きく疲弊。安定した生活設計というゴール
を目指した戦略設計には、各地域に残っているものをよく吟味
すること。
●防災・減災・応急対策への教訓～証言でたどる東日本大震災
日本建設業連合会ならではの事例集。小中学生の避難路になった
釜石山田道路／避難所の孤立を解消した山田道路／過去の経験と
耐震対策が生きた新幹線。
●「我が国の食と農林漁業の再生のための基本方針・行動計画」各府省等における主な取組方針
目新しい視点としては、「エネルギー生産への農山漁村の資源の
活用」。また異色なのは、「震災に強い農林水産インフラの構築」
「原子力災害対策への取組」。
●家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］平成23年調査結果
「病気や不慮の事故」リスクより、現実味・リアリティ感を帯び
る「老後」リスク。貯金保有目的で、後者が前者に肉薄。
●第6回 中高年者縦断調査（中高年者の生活に関する継続調査）の概況
生活のまかない方の希望と実態：主に「公的年金」でまかなうつ
もりだった者でも、収入の中に「働いて得た所得」がある割合は
46.5%で、特に男で60.4%。
（http://bit.ly/zqb9bN http://bit.ly/y35Ow8 http://bit.ly/zalBzH）
●産業集積の現状と課題
人・モノ・金・情報、すべてをワンストップで自社内にリソース
として抱えられない中小企業は、関連業種が集積することで生き
延びてきた。グローバル化による影響は、単に一企業の問題なの
ではなく、有機体としての地場産業への影響をどう受け止めるか
にかかわっている。
●地域資源を活かす“つながり”の再デザイン － 持続可能なコミュニティ・デザインへ
都市化の進行による地域の記憶の喪失や暮らしと環境の交わりの
希薄化。それに対し、地域の資源を総動員して、並べなおし、組
み立てなおすことで地域を再活性化できないか。「地域資源とは、
地域の特性を物語る自然、建築・街並み、生業、産物、人・組織、
祭事、風習などを指すが、これらの資源を媒介に、人と人、人と
地域の時間的・空間的「つながり」を重層的に紡ぎ、いのちと暮ら
しの基盤を再生することを「つながり」の再デザインの目的に。
●難しい課題 社会資本の再編：小峰隆夫の地域から見る日本経済
http://www.jcer.or.jp/column/komine/index342.html
よく指摘される維持補修費・更新投資が増えていくというポイン
ト以外に、もう一つ、最適な社会資本と存在する社会資本との間
に発生するミスマッチをどう解消するかというポイントがある。
●我が国の学校教育制度の歴史について
教科書は当初文部省及び師範学校で翻訳編集。その後教科書の認
可制度開始（明治16 年）。小学校の義務制が実現したのは明治
30年代。戦後の必死の体制整備のようすがわかる資料。
●HSBCプレミアサービスご提供中止について
クリックして120222_notice_jp.pdfにアクセス
日本で「富裕層」向けビジネスは成立しないのか。
●景気を支える高齢者消費～高齢者消費を動かす要因を探る
平日ゴルフが増えた。なるほどミスマッチの解消効果があるか。
年金と一口に言っても満額支給は少し後、60歳ではない。2011
年という年は、1947年生まれの男性が64歳になって定額部分を
受け取り始めるタイミングだった。
┃Post Modern あるいは再編成されるLife（生活／生命／人生）
環境、ケア、家族、まち、仕事、教育、社会保障、時間など
●日本人の引退プロセス：「くらしと健康の調査」（JSTAR）による新たな知見
http://www.rieti.go.jp/jp/publications/nts/11e080.html
「経済、健康、家族といった（３つの側）面で恵まれている場
合には、性別にかかわらず現在の労働時間で働き続けようとす
るが、50歳台や70歳台ですでに週30時間以下に減らしている
と、（３つの）インデックスの高い方が引退しやすい。60歳代
で30時間以下の場合はインデックスの高い方が引退しにくい
（女性の70歳代は例外）」。若者の雇用か、高齢者の雇用かと
いった二項対立的発想は不可。高齢者の引退（と就業）は多様。
●年金に押しつぶされる日本の縮図 書評『年金倒産』
http://blogos.com/article/28611/
米国ではＧＭが、企業年金の負担に耐えられず倒産した。しか
し日本では、総務部門が公的年金の事務手続きも代行している。
●年金の「日本化」
http://www.dir.co.jp/publicity/column/111222.html
超低金利が超長期に続く現象、そしてそこから生じる問題群を
指して、「日本化」という。かつての先進国が次々と「日本化」
していく中、日本の「年金制度」自身が「日本化」の対象に。
●中途採用マーケット最前線2012～上半期
http://www.inte.co.jp/corporate/news/2012inte/20120110.html
即戦力人材のニーズと同時に、「”攻め”に転じる企業が「組織の
活性化」や「前例のないチャレンジ」を狙い、ポテンシャルの高
い未経験者を採用するケースも増えていくと予測」される。
●企業のパフォーマンスと女性の人材活用やWLB推進との関係
「一人当たり」と「時間当たり」の弁別が重要。「長時間労働
をすれば「1人当たりの生産性」は高まりますが、「時間当た
りの生産性」は必ずしも高まりません。「1人当たり」の基準
は家庭との役割葛藤が大きく長時間労働により無理を生じる女
性を不利にするので、女性の人材活用は進みません」。企業が
考えるべきポイント、政府が取り組むべきポイント。
（議事録 http://www.rieti.go.jp/jp/events/bbl/11122101.html）
●教育の普及が世界にもたらす深刻な影響～デフレは経済現象なのか
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/34251
大卒が「過剰」になる時代の到来。
●高等学校における理科学習が就業に及ぼす影響～大卒就業者の所得データが示す証左
理科学習の内容の変遷（ゆとり以前／ゆとり世代／新学力観世
代）が、人的能力の形成と、労働者の労働市場における競争力
にいかなる影響を及ぼすかを検証。物理学習がどの世代におい
ても所得上昇に寄与することが確認され、稼得能力形成におい
て重要な要因であることが示唆。
★Balancing Math Skills and Play in Kindergarten
http://mindshift.kqed.org/2012/01/balancing-math-skills-and-play-in-kindergarten/
あくまでバランス（social and emotional issues, like how to
play nice and pay attentionとの）だよ、という前提ではあり
ますが、幼稚園時代に学習したことで後々に影響を与えるもの
は「算数」、と。たとえば英語の早期教育は無駄？
●人工知能は今コンピューティング〜ネットワーキング全般の中でどうなっているか
http://jp.techcrunch.com/archives/20120109khosla-artificial-intelligence/
「機械は医療と教育を改良する。
・これまでその恩恵から遠かった人たちに恩恵をもたらす。
・そして世界を、より人間的な場所にする。
・そして人間医師と人間教師は、患者や生徒たちのために割
ける時間が増大する」。
詩想舎の情報note 